現金
　または、上記ロゴの入った
クレジットカード
デビットカード
ポストペイカード
プリペイドカード
電子マネーカード
　更にそれらが登録された
スマートフォン
　での決済が可能です。
※ 保険証未確認等で発生する返金前提の一旦支払い時は現金のみです。

■お役立ち知識：

一般的にどのお店でも決済時には「Apple Payで！」や、「Google Payで！」とは言いません。
ApplePayやGooglePayに登録された何を利用するのかを指定しなければなりません。
実際には[suicaで!]や、[nanacoで!]、[waonで!]、[idで!]、[QuicPayで!]、[タッチ決済で!]などと告げて決済利用します。
あくまでも[Apple Pay]や[Google Pay]は決済管理システムであって決済方法自体ではないという事なのです。

Appale Pay へのカード追加方法動画

■歯科医院におけるクレジットカードおよび電子決済についての事情

医院がクレジットカードや電子決済を取扱う上で、患者が利用した支払額に応じた加盟店手数料が発生し、それを医院が負担しております。

国の方針：自費診療については全く問題ありません。
しかし保険診療となると別です。ポイント制度や割引診療を行ってはいけないのです。
(クレジットカードに付与されるポイントが実質割引診療になっていないか？などの問題)

これは医療行為であって、一般の商業行為とは概念が異なるからです。
ポイント付与や割引を行うと公費の扱いや公平性、保険制度の健全性などに問題が生じると指摘されたり、診療所同士の競争が過激になったあげく本来の医療行為の質が低下してしまう等の懸念があるなどの理由から国で規制されています。
とは言っても近年は国をあげてキャッシュレス化を推進しており、大きな病院では保険診療でもクレジット決済は当たり前になってきております。
そうです、矛盾しているのです。国の取り決めが明確化されていない為、近年その判断がグレーゾーン化しています。

一般的に自費診療に関しては診療費を上げるなどの対応で問題になることはありませんが、保険診療については診療費が国で決められている為、診療費を上げることができず、
決済手数料分はどうしても医院の負担となってしまい、どうしても利益を圧迫させることだけになってしまいます。
そういった理由から多くの診療所ではクレジット決済端末が置いてあっても自費診療ではOKとしつつ、保険診療ではクレジット決済不可としている診療所が多く見受けられる事態となっているのです。
※ 当院では保険診療もクレジット決済可能としております。

2022年現在、コロナ渦の中、多くの商業施設や店舗でキャッシュレス化が進んでまいりました。そしてQR決済各社も2022年秋迄は手数料無料で事業展開してまいりましたが、とうとう有料化されることとなり手数料もクレジットカード手数料率を大きく上回ってきております。ここまで手数料率が高い要因には各社間の競争による各種多様なポイント付与や高額ポイント付与合戦の背景があるからだと思われます。

当院では一定の手数料率内であれば大手QR決済の継続を視野に入れておりましたが、
ここで一旦取扱いの廃止を決断するに至りました。
今後は、タイミングを見計らって利便性と手数料負担の少ない銀行系QR決済ブランド(BANK PAYなど)の導入を模索してまいります。

尚、クレジットカード決済関連に関しましては今まで通り、取扱継続してまいります。